コラム

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東洋経済20181117号
特集【進撃の商社】
進化する商社の稼ぐ力
絶好調の巨人商社　秘めたる野望は純利益１兆円
３年目の垣内社長が大ナタ　三菱商事揺るがす抜本改革
脱・資源への挑戦　ＥＶで攻め筋探す三井物産
ビッグデータ＆金融が武器　伊藤忠の次世代化戦略
改革を迫られる商社パーソン
キャラを知れば社風がわかる　成長のカギは人材力
今どき商社パーソンの働き方

資源価格が反発し総合商社の業績は絶好調。非資源事業での新規ビジネス創出にも余念がない。
純利益１兆円突破への期待も出てきた今、商社の実力を総点検する。
総合商社大手5社の2018年度決算は軒並み過去最高益が予想されている。
純利益で業界トップの三菱商事を筆頭に、伊藤忠商事、三井物産、住友商事、丸紅、五社共通の成長エンジンとなっているのは、
資源価格の反発である。銅や鉄鉱石、原油などの資源市況が急落した二年前は三菱商事と三井物産が戦後初の連結赤字に転落した。
しかし、その後、資源価格は回復しており、総合商社は世の春を謳歌しているという。
「21年度に純利益9000億円を目指す」11月2日、三菱商事の垣内社長は商社の絶好調ぶりを象徴するような中期経営計画を発表した。市状の後押しなしで到達できるのか疑問に思うほどの野心的な計画だが、垣内社長が見据えるのはその先純利益１兆円の世界である。
もちろんたやすく到達できるものではないだろう。ただ、三菱商事に限らず総合商社には、時代に合わせてその姿を変化させてきたという強みがあるという。
総合商社は事業モデルを従来のトレーディングから、事業会社や資源権益へ投資をしてリターンを得る「事業投資」へと転換。
資源価格急落の危機を乗り越えた総合商社はより強靱な事業体質を構築しようとしている。
三菱商事や三井物産の各社長のインタビューも掲載されております。
本紙特集をご一読していただければと思います。

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