コラム

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東洋経済20181110号
特集【沸き立つ！電子部品、半導体、素材・・・クルマの新主役】
千客万来の必然
インタビュー　日本電産会長兼ＣＥＯ　永守重信
次世代自動車はすべてが商機　沸き立つ日本の電子部品
電子部品大手の３トップを直撃
インタビュー　村田製作所会長兼社長　村田恒夫、京セラ社長　谷本秀夫、ＴＤＫ社長　石黒成直
素材でクルマを変える　科学・繊維メーカーの気迫
科学大手の３トップを直撃
インタビュー　三井化学社長　淡輪　敏、旭化成社長　小堀　秀毅、三菱ケミカルホールディングス社長　越智　仁

自動車業界は100年に一度の変革期。電動化や自動運転化により電子部分メーカーなどの存在感が高まっている。主役たちの強さに迫る。
トヨタ自動車とソフトバンクは10月4日、新たなモビリティサービス構築に向けて提携し、合併会社を設立すると発表した。
新会社のトップにはソフトバンクの副社長が就任。自治体向けの配車サービスを皮切りに自動運転と飲食や医療、物流などを組み合わせた
新サービスも視野に入れる。自動車業界の主役交代を予感させる瞬間だった。
また、「CASE」と呼ばれる新技術によって自動車業界は100年に一度の変革期にある。各国政府の環境規則やＩoＴの台頭などを背景に、
車の電動化、電装化の流れは止まらない。孫社長は「車は半導体の塊になる」とまで言い切る。豊田社長が「CASEで車の概念が大きく変わり競争相手も競争ルールも大きく変わっている」と危機感を示すように従来のガソリン車を中心とした新車販売のビジネスモデルだけでは通用しなくなる。
ただ、ソフトバンクはモビリティ関連で多きな収益を上げているわけではない。CASEの波に乗り活況に沸いているのが日本の電子部品や素材メーカーである。
例えば総合モーターメーカーの日本電産。車のEV化が進めば駆動源はこれまでのエンジンからモーターに置き換わる。ドライバーがハンドルを握る必要がなくなれば社内空間が大きく変わる。
CASE時代に大変革を迫られる完成車メーカーと、勢いづくサプライヤー。自動車業界に今、「新秩序」が生まれようとしている。
企業の代表インタビューが多く掲載されている本紙は見所満載の内容となっています。
本紙特集をご一読していただければと思います。

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